病気のおかね

がんと告知されたら、まず何をすればよい?

その部位や進行度などによって状況は異なるものの、がんと告知されたとき、多くの人は「どんな治療を受けることになるのか」「暮らしはどうなるのか」「仕事は続けられるのか」といったさまざまな不安を抱えてしまうでしょう。これらをできるだけ解消し、がん告知後の人生を歩み出すための最初のステップをいくつかご紹介します。

主治医と話すなどして、まずは正しい情報の収集を

健康診断や診察などでがんの疑いを知らされたとき、最初に思い浮かぶのは「どこの病院に行ったらよいのだろう?」ということではないでしょうか。知人の口コミやインターネット上の情報を参考にすることもできますが、まずはがんと知らされた医療機関の医師に相談してください。なぜなら、この時点で患者の体の状態を一番よく知っているのは、その医師だからです。率直に尋ねれば、臓器や部位、程度などをふまえて経験に基づき判断し、適切な病院、適切な医師を紹介してくれるでしょう。また、病院を選ぶにあたっては、地理的な条件も重要です。がんの検査や治療は、場合によっては年単位のスケジュールで考えなければなりません。そのため、継続的に無理せず通える場所にある病院が望ましいといえます。

病院が決まったら、主治医としっかり話すことを心がけましょう。主治医は、診察を重ね、病歴も把握し、レントゲン写真やCT写真、血液検査の結果などもすべて見ています。その主治医の話を聞くことがとても大切です。当たり前のように思えるかもしれませんが、「がん」と聞いて動転し、当たり前のことに気づかないケースも少なくないのです。

がんに直面すると、インターネットから知識を仕入れ、知人から話を聞き……と、好むと好まざるとにかかわらず、多くの情報にさらされることになります。そこで混乱しないためには、情報を「事実」と「憶測」とに区別することが大切です。「~らしい」という話はもちろん、代替療法などについても「憶測」のまま鵜呑みにせず、科学的な根拠がある「事実」かどうかを確認して判断を下し、行動するようにしましょう。「憶測」ではない正しい情報を得たい場合、主治医としっかり話すほかにも、国立がんセンターの「がん情報サービス」のサイト等が役に立ちます。

主治医としっかり話をした上で、それでも納得できなかったり、気になったりすることがあれば、セカンド・オピニオンを聞くこともできます。セカンド・オピニオンとは、受けている治療、あるいは受けようとしている治療についての、ほかの医師の考えです。近年ではセカンド・オピニオン外来を設置する医療機関も増えており、5千~1万円前後の実費がかかることもありますが、第三者の意見を聞けることはよりよい治療を選べる可能性が広がるという点で少なからずメリットがあるでしょう。ただし、現在はどの病院でも基本的にはガイドラインに則った標準的治療が行われているため、求める意見は多ければ多いほどよいというものではありません。また、部位や進行状態、タイプによっては、早期に治療開始した方がよい場合もあるため、セカンド・オピニオンはタイミングも重要です。

ご存じですか?お住いの地域の「がん相談支援センター」

がんと告知された際の不安や悩みは、体のことばかりに限りません。同時に、生活に関する不安や悩みも患者やその家族は抱えることになります。そうした不安について相談できるのが、全国のがん診療拠点病院にある「がん相談支援センター」です。

「がん相談支援センター」は、施設によって「医療相談室」「地域医療連携室」「医療福祉相談室」などの名称が併記され、患者やその家族のほか、地域の人であれば誰でも無料で利用が可能。がんについてくわしい看護師や、生活全般の相談ができるソーシャルワーカーなどの相談員が常駐し、漠然とした不安をはじめ、家族や仕事、医療費にかかわる問題など、がん治療中の生活のさまざまな悩みに対応してくれます。

がんを告知された当初の不安についても、家族や親しい友人にも話せない場合などは、「がん相談支援センター」を頼るのもひとつの方法です。状況を整理しながら、それぞれの人に合った向き合い方を考えていくお手伝いをしてくれます。治療中ばかりでなく退院後も、また患者本人だけでなくその家族も自身のことを相談できるので、遠慮せずに力を貸してもらいましょう。

仕事の継続や職場復帰の相談も、できるだけお早めに

がんの治療では、入院や定期的な通院のほか、自宅療養などが必要となった場合、仕事や家事、社会活動に影響がおよびます。また、予想以上に治療が長引いた場合、治療費ばかりでなく、生活維持のためのお金がかかります。それゆえ、仕事にさまざまな影響が出るのは避けられないものの、制度の活用や相談をしながら、働き続けることも検討しましょう。

仕事を休職しなければならなくなったときには、会社のどのような制度が利用できるのか、自分の雇用状況はどうなっているのかを把握しておくことが肝要です。制度に関してわからないことや困ったことがあれば、人事課や産業医、「がん相談支援センター」に相談しましょう。

仕事の継続や職場復帰の相談をしたい場合、治療スケジュールと仕事内容を照らし合わせ、治療や病状がどの程度仕事に影響するのか、また具体的にどのような仕事内容なら可能なのかを、医師からの情報をふまえ、「がん相談支援センター」に常駐する医療ソーシャルワーカーや看護師などの相談員と整理するのがよいでしょう。職場への交渉にも効果的で、職場復帰もしやすくなります。大切なのは、「何ができないか(難しいか)」だけでなく、「ここまでは行える」という指標を明確にすること。就労経験での自身の強み(得意分野)とうまく組み合わせるのが効果的です。

再就職の相談に関しては、ハローワークの就職支援ナビゲーターが頼りになります。就職支援ナビゲーターは、厚生労働省によってハローワークに配置され、がん診療連携拠点病院等との連携のもと、それぞれの患者の希望や治療状況をふまえた職業相談・職業紹介、患者の希望する労働条件に応じた求人の開拓、患者の就職後の職場定着の支援などのサポートに携わっているのです。また、がん診療連携拠点病院などにも出張し、職業相談や労働市場、求人情報などの雇用関係情報の提供も行っています。

なお、休職後に退職した場合は、条件を満たしていれば傷病手当金、失業給付が受け取れる可能性があるので、その点も確認しましょう。ただし、2つの給付を同時に受給することはできません。

傷病手当金については、在職中から受給し、かつ継続給付要件を満たしていれば、退職後も引き続き残りの期間について受給することができます。

失業保険を受給するためには、労働の意志があり、働ける状態であることが必要です。退職後、治療に専念するなどの理由によりすぐに働くことができない場合では、失業給付は支給されないため、ハローワークで受給期間の延長申請を行うとよいでしょう。

個別性の高い悩みの解決には、専門家の力を借りよう

漠然としたお金の不安、医療費についての相談に対して、高額療養費の説明、医療機関によっては医療費の分割支払いも、「がん相談支援センター」で対応してくれます。しかし、「がん相談支援センター」では対応の難しい、個別具体性の高い仕事やお金の悩みに関しては、専門家に相談する方が解決への近道となる場合も少なくありません。

たとえば、仕事にかかわる問題なら、就業規則や社会保険の専門家である社会保険労務士に相談するのがおすすめです。「仕事を辞めなければいけないのか?」「短時間勤務を希望することはできるのか?」といった悩みについても、法的な裏付けのあるアドバイスが得られるでしょう。社会保険労務士は、がん診療拠点病院のがん相談支援センターに派遣されているケースもあります。

お金の面での調整や見通しに関しての専門家は、ファイナンシャル・プランナー(FP)。住宅ローンや保険、教育費、不動産、相続といった個別性の高いお金の悩みに対応するのと同時に、お金の問題とからんでくる働き方についても考慮しながら、患者とその家族の生活の再設計に取り組んでくれるはずです。医療機関によっては、FPが相談対応しています。

また、民間の保険会社においても、契約者向けサービスとして、現役の専門医への病状の相談や医療機関の案内や転院の手配を無料で行える場合があります。すでに保険に加入していたり、あるいは加入を検討していたりするのなら、そうしたサービスについても調べておくとよいでしょう。

監修:黒田ちはる
(All About「がんとお金」ガイド)
10年間の看護師経験とFP1級・CFP®の資格を活かしてがん患者さん・ご家族の心身の負担軽減や、治療生活の選択肢の幅が広がるよう、経済面の悩みに対するアドバイスを提供。

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