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医療保険は本当に必要? FPが教える保険プランの選び方

病気やケガで入院、手術をしたときに備える方法は、医療保険への加入とは限りません。たとえば、その際に困らないだけの貯蓄があれば、医療保険はいらないと考えることもできるでしょう。医療保険は本当に必要なのか?もし必要なら、どのようなプランの保険を選べばよいのか?そうした疑問について、ファイナンシャルプランナー(FP)の視点で解説します。

貯蓄は△(三角)保険は□(四角)と心得ておこう

基本的な保険の必要性について説明するのに、「貯蓄は△(三角)保険は□(四角)」という言葉があります。貯蓄は、貯め始めから目標額に向かって三角形のように徐々に積み上がっていくのですが、貯まるまでに時間がかかります。一方、保険は、加入したときから必要な備えをすぐに確保できるのです。

たとえば、将来の医療費負担に備えて100万円貯めようと考えた場合、貯め始めのころはまだ少額のため、もしその時期に入院したら、貯金だけでは足りない可能性があり、借り入れをしなければならないかもしれません。保険に加入していれば、保険料の負担はあるものの、早期の入院に対しても備えができており、借り入れをすることなどは避けられるでしょう。だから、保険は有用だと考えられるのです。

貯蓄と保険の考え方については、別の意見もあります。「若いころは病気やケガで入院、手術をする確率が低いので、一定の年齢に達するまでに貯蓄しておけば問題ない」という考えです。しかし、この場合、一定期間で医療費負担に備えた貯蓄を確実に行うという前提をクリアしなければなりません。

保険に加入しなくても、医療費のために貯蓄はできるの?

それでは、実際のところ、多くの家庭で、入院や手術時の医療費を賄えるほど貯蓄できるのでしょうか? 生活調査から、平均的な貯蓄額や借入金額を確認してみます。

厚生労働省「平成28年 国民生活基礎調査の概況」では、世帯主の年齢階級ごとに平均貯蓄額がどのくらいあるかを確認することができます。1世帯当たり平均貯蓄額は、29歳以下が154万8000円、30~39歳が404万1000円、40~49歳が652万7000円、50~59歳が1,051万2000円、60~69歳が1,339万4000円となっています。

また、「平成28年 国民生活基礎調査の概況」で世帯主の年齢階級ごとの平均借入金額も確認できますが、貯蓄ばかりでなく、実は借入金のある世帯も少なくありません。1世帯当たり平均借入金額は、29歳以下が263万1000円、30~39歳が866万2000円、40~49歳が863万5000円、50~59歳が582万4000円、60~69歳が252万9000円となっています。

貯蓄がいくらあっても借入金が多くては、なかなか家計にゆとりは生まれません。そこで、貯蓄額と借入金額のデータを合体させて、年齢階級別の資産額(貯蓄額-借入金額)を計算してみました。30歳代では、貯蓄より借入金の方が平均で462万円以上多くなっています。40歳代でも、借入金の方が210万円以上多い結果です。30代、40代については、住宅ローンの影響もあり、資産に余裕のない世帯が多いといえるでしょう。また、29歳以下でも、すでに借入金の方が108万円上回っています。こうした現状をふまえると、働き盛りの世代ほど、医療保障に備える手段として医療保険等に加入しておくのが、やはり現実的なのかもしれません。

自分にとって適切な保険プランはどのように選べばよい?

しかし、いざとなると、保険プランを選ぶのは意外と難しいものです。「保障内容は少ししか違わないのに、どうして保険料がこんなに違うの?」という声を聞くことも少なくありません。自分にとって適切な保険プランを選び出すには、次のような順で考えていくとわかりやすくなります。

適切な保険プランを選ぶには、安心できる保障内容であることが大前提です。安心できる保障内容とは、もし病気やケガで入院、手術などをしたときに、お金の心配をしなくて済むということでしょう。まずは、治療費の負担がどのくらいになるのかをイメージしてみます。

入院したときに治療費がどのくらいかかるかは、どんな傷病でどの病院に入院するかによって、実際にはかなり個人差が生じるものです。しかし、自己負担額を推測する目安となる情報はいくつかあります。たとえば、「入院・治療、いくらかかる?知っておきたい目安額」の記事では、厚生労働省の「医療給付実態調査 報告書 平成27年度」から、主な疾病で入院した場合の治療費(※1)を確認できるでしょう。また、この記事中には治療費以外の費用も取り上げられているので、自分自身の場合に必要と思われる項目をチェックし、各々の費用をイメージすれば、入院時の負担額がみえてくるはずです。

(※1)診察、薬剤または治療材料の支給、処置・手術その他の治療などにかかる費用

病気やケガで入院等をしたときの経済的負担がある程度想定できたら、その負担のうちのどのくらいを保険でカバーしたいのかを考えましょう。「もし病気で入院したら、治療費で16万円くらい、差額ベッド代など治療費以外でも16万円くらいかかりそうだから、トータル32万円くらいの負担になりそうだ」というとき。「その32万円すべてを医療保険でカバーしたい」。「10万円くらいは貯金で対応できるから、残り22万円分を医療保険で受け取りたい」。あるいは「肉体的にも精神的にもつらい思いをするのだし、医療保険からは少し余裕をもって40万円くらい受け取りたい」など、さまざまな考え方があります。医療保険に期待するものは人それぞれでよいですが、自分がどういった考えなのかははっきりさせておくのが望ましいでしょう。

複数のプランで保険料を試算し、収入とのバランスを確認する

もしものときの備えとして加入する保険が、継続できないほど家計に負担になってしまっては意味がありません。保障の大きさを調整したり複数のプランを試算したりして、適切なプランを探しましょう。

ちなみに、医療保険には、掛け捨てのタイプと、使わなかった保険料が戻ってくるタイプが存在しています。

①掛け捨てタイプ:比較的負担の軽い保険料で、しっかりとした保障を確保できる。払い込んだ保険料は戻らない。
②使わなかった保険料が戻ってくるタイプ:所定の年齢まで健康で入院給付金などを受け取らなかった場合、払い込んだ保険料が全額戻ってくる。また所定の年齢までに入院給付金などを受け取った場合でも、払い込んだ保険料と入院給付金などの差額が戻ってくる。お金が戻ってきた後も保障は一生涯続く。

一般的に、掛け捨てタイプは保険料の負担が軽く、使わなかった保険料が戻ってくるタイプは保険料の負担が重いですが、長期的な目でみると、使わなかった保険料が戻ってくるタイプの方が実質負担は軽くなることも少なくありません。また、保険料が戻ってきた後も保障が続く商品の場合、若くて保険料の負担が軽いときに加入しておけば、入院リスクが上がる高齢になっても保障は一生涯続くという安心感があります。それぞれのタイプの保険料と収入を見比べながら、検討するのがよいでしょう。

たとえ同じ年齢・同じ収入であっても、医療保険の適切な保険料は、家族構成や生活環境、生活水準、ライフスタイルなどによって異なるのが当然です。迷ったときは、保険会社の営業社員や保険代理店、ファイナンシャルプランナーなどのプロに相談して、自分に合った保険プランを選びましょう。

監修:松浦 建二
(All About「医療保険」ガイド)
ファイナンシャルプランナー(CFP認定者・1級FP技能士)、青山学院大学非常勤講師、All About「医療保険」ガイド

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